Sekilala&Zowie

No one is free, even the birds are chained to the sky.


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【本物の脱原発なら(前)】火力を認めるはず~本物を見極める洞察力~メディアコントロールvsメディアリテラシー

テレビばかり見てると馬鹿になる [DVD]
←<注意>このDVDと当ブログ記事は何の関係もありませんし、原作も含めて観たこともありません。
たまたま、幼少期に誰もが一度は言われたことがあるであろう「テレビばっかり見てると馬鹿になるよ」というフレーズが浮かび、検索で引っかかっただけで、「KILL UGLY TV」Tシャツと女優の格好のギャップ、など製作側の狙いに軽く乗っただけです。

<言われるまでもなく、本題>
オーバーなタイトルで申し訳ない(笑)しかし自戒も込めて真剣である。

マスメディア(大手記者クラブ)TVというものは、視聴者(つまり国民)に対して、意図的にある意思を持って、「正しい判断をさせないように」「正しい選択をさせないように」誘導するための洗脳マニュピレート装置だということをここに来てヒシと実感するのは自分だけではないだろう。

例えば、最近ツイート数が1000を超えている話題のこれ→【テレビが日本人をダメにする『世界の日本人妻は見た』出演拒否された友人の話】

番組の趣旨(海外生活で困っているという企画)にそぐわないものを「事実」であってもそれを排除し、視聴者をその方向に誘導し、洗脳することを批判している記事は、同種のものがこれ以前から色々あったが、未だにこうしたメディアによる被害が減少するばかりか、ますますひどくなっている現状において、こうしたことに関心が高いことを裏付ける証左ではないかと思われる。それほどのツイート数ではないかと。
ただ、それならば、企画物の番組の意図だけではなく、ニュースそのものにも埋め込まれていることに思いが至らないといけないだろう。
では逆に、インターネットなどの情報をただ鵜呑みにすればいいかというと、そういうわけではない。それでは、ただ単に媒体が変わるだけで、何の学習もない。


    


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だから、こういう指摘をする著作もある↓

ひとつレビューから例に挙げると

ネット・バカ インターネットがわたしたちの脳にしていること◆本書において著者が鳴らしている警鐘
・長期的に見ればわれわれの思考や行動に影響を与えるのは、メディアの内容よりもむしろメディア自体である。
・ニーチェはタイプライターを使うようになってから、文体に変化があらわれた。その指摘に対するニーチェの回答「そのとおりです。執筆の道具はわれわれの思考に参加するのです。」
・与える刺激がつねに小さい、というまさにそのことが、読書を知的な報酬を与えるものとしているのだ。作動記憶から長期記憶へと情報を移し替え、スキーマ(複雑な概念)として組み上げる能力によって、知性の深さは決定する。認知的負荷が大きくなれば新しい情報をスキーマに翻訳できなくなり、理解は浅いものになる。
・非直線的な読み方、ブラウジングやスキャニング、スキミング等、マルチタスクに使われる神経回路が拡張したり強化されたりすれば、持続的集中をともなう深い読みや深い思考に使われる回路は、弱まったり侵食されたりする
・われわれは「複雑な作業に最初から最後まで集中する」能力を失うかもしれないが、その埋め合わせとして新しいスキルを、たとえば「六種類のメディア上で同時に34個の会話を交わす」能力を手に入れるだろう。狂乱を、魂のなかへと迎え入れようとしているのだ。

また、もう一つ。

ネットから情報を得てばかりいると、検索能力や、矢継ぎ早に情報をさばく能力は発達するが、一方で注意力が散漫になって、長文の読解能力が衰え、ものごとを深く考えることができなくなる。また一時的な記憶を脳にしっかりと定着する能力(長期記憶力)も衰えるため、個々の知識量も減っていく(外部記憶装置が脳の長期的な記憶機能の代わりをすると言い換えてもよい)。ネットなしの生活にはもう後戻りできないことを考えれば、これまでとは異なる働きを司る脳の部位の発達した人たちの社会へ、世の中全体が移行しようとしていることを、論理的に、説得力をもって語っているのが本書と言えよう。

要するに、ネットの有用性に挙げられるものとしての即応性や情報処理スピードなどには長けているが、その情報を深く考察したりする能力が削がれる危険性があるということの脳の回路や機能低下に警鐘を鳴らす著書だろうことは、何となく分かる。

テレビを見ても馬鹿になるが、ネットを見ても馬鹿になるということに帰結しそうだが、そうではない。まず、日本の圧倒的な独占的特権的メディア環境が一部の利権化したマスコミによって戦後数十年において個々の生活の中に浸透し、それがGHQの占領政策の一つである3S政策などによって、特権を与えられた彼らがテクニカルにも精神的にも培ってきたメディアコントロール、意図した虚構のなかに僕らは育ってきたわけで、そもそものバックグランドからして、公平、公正、平等ではないという認識に立ち、思考しなければならないと思う。

要するに「テレビを見ると馬鹿になる」という方向性は、今のマスメディアの惨状からして正しいと思う。問題は「ネットを見ると馬鹿に」ならないようにするには、どうすればいいかということ。これの非常にわかりやすい例として、ネトウヨらがことさら騒いでいる安倍マンセー、慰安婦問題として朝日バッシングしている例などが反面教師として理解しやすいだろう。

以前に、とある有名なブログが、TPPなどで非常に良い記事を書いていたのに、反米のあまりか、この慰安婦問題橋下発言をアメリカなど世界各国が批判したことから一気に振り子を反対のほうに振り、辛辣な朝日批判を延々と繰り返し、「慰安婦の強制性」はなかったと橋下擁護、安倍擁護の側に回っているのを見て、慶応大学の堀茂樹教授が論理的に橋下批判をされたツイートのなかにあった「問題の相対化」がすぐに頭に浮かんできた。

わかりやすく言うと、「俺も悪いがお前も悪い」から徐々に「お前のほうが悪いだろうが」という具合に、自らの発言の責任を希釈させるわけだ。アメリカの日本に対する戦争犯罪が、自身の行なった言動を正当化できるものではないという当たり前のことを、「狭義の強制性」はなかったとして、朝日が捏造したと集中砲火を浴びせ、なんとか自己論理の整合性を保とうと必死になっている。

いや、この問題を書くつもりで書いたのではなく、メディアリテラシー全般について、ひとつの例として挙げただけだ。
言いたいことは、やはりいま喫緊の重要案件である【TPP】である。しかも、参議院選挙に絡んで。

その前に1つだけ。

メディアコントロールは、ノーム・チョムスキー氏の著作で、去年の12月5日にこのブログでも取り上げた。

【ノーム・チョムスキー】メディア・コントロール~烏合の衆が傍観者であることが少数エリートにとって都合がいい理由

この阿修羅の転載を部分抜粋して再転載したい。

<傍観者としての民主主義>
~(略)世論操作委員会にも加わったリップマンはこの成功を見て、「民主主義のなせる技である革命」を利用すれば「合意の捏造」が可能であると主張した。つまり世論操作という手法によって大衆が望んでいないことを承諾させることができ、またそうすることが必要だと考えた。なぜなら大衆には公益が何であるかが分からず、それを理解し、管理できるのは少数エリートの「知的階級」だけであるというのだ。

~(略)烏合の衆の役割は民主主義社会における「傍観者」である。民主主義を掲げるからには、烏合の衆にも選挙によって特権階級の一人を自分達のリーダーとして選ぶことが許されている。しかしそれが終われば、また単なる傍観者として引っ込むのである。これが正しく機能している民主主義なのである。

~(略)しかし、社会がもっと自由で民主的になるとそうはいかなくなる。そこで世論操作という手法が必要になる。つまり民主主義では世論操作が、全体主義における棍棒なのである。

<世論操作>
~(略)公共の利益とは、調和や協力、親米主義といった抽象的なものである。その調和を乱し、問題を起こしている悪い連中にストを中止させようというのが、この世論操作の大筋であった。こういったスローガンは何も意味しないが、それが秘訣なのである。焦点はもちろんその政策を支持するか否かだが、それを大衆に考えて欲しくないために、反対も賛成もないようなスローガンを作る。重要なことは、人々の関心を核心から他へ逸らすことなのである。



脱原発を掲げるいくつかの勢力、政党、団体がある。この「脱原発」スローガンは、ある意味、抽象的と見ていいただろう。では、その中身について具体的に詳細に見ていくと、ひとつ引っかかることがある。それが一つの判断の指標になる。化石燃料の問題をどう扱っているか。火力を否定するということは、【CO2温暖化と原発ルネッサンス】のなかでは、原発推進と同方向であるという前提で話を進めている。CO2温暖化は嘘である、少なくとも、仮に温暖化があるとしても、気温が2℃~3℃上がっても何も問題がないし、最近の環境学ではCO2が温暖化の主原因ではなく他要因説が世界で有力なスタンダードな説である。日本だけが異常にCO2温暖化に固執している事がわかるアンケート調査もある。そこには、何が介在しているのかを洞察する必要がある。

では、一つ例を。脱原発を主張している菅直人氏は果たして本物の脱原発派なのだろうか?
一つに、彼はTPPを推進した張本人である。
一つに、彼は311事故は、原発輸出を決めた人物である。
一つに、彼は311事故も、総理退任直前に原発輸出継続をトルコ首相宛に祝電で通知した人物である。

よって、訪米中の菅直人氏が「私も3・11前は『原発は安全』と(考えて)導入をお願いしてきた」と反省の弁を述べていると報じられているが、これはである。

2013-06-07 18 37 21

tbsが誤報でなければ、2011年7月15日の出来事であり、「311以降」の話である。

もう一つ、菅直人氏が中心で立ち上げた脱原発のロードマップである。

使える火力を逆に減らしている。そして火力を減らしつつ、原発の部分が膨らんでいることが確認できる。2025年には、再生可能エネルギーが原発の代替として膨らんでいく想定になっているが、ここに至るまでにおそらく固定価格制度として電気代が高い想定になってくるはず。そして、現在建設中の原発には触れず、それも含めた稼働中のものは「40年廃炉」とし、①②以外は「新組織で適切に判断」という抜け道を設定。

根本的には、総括原価方式を温存させた設定であれば、官僚の反発も、電力会社の反発も食らわない。(注:問題の本丸は発送電分離ではない。発送電分離で電力自由化したとして、TPPによって、あるいはTPPでなくても規制緩和という甘い言葉で外資に電力を握られたら、どうなるかという想像をすれば分かること。また、発電と送電を別にして考えなければならないことは言うまでもない)

この計画自体を途中で頓挫させることなど彼らにとっては簡単なことだ。途中で、原発が必要だというふうにねじ曲げてしまえば、一度動かした原発は次々に稼働し始め、連中が小沢氏や鳩山氏を排除したように、その時点でお役御免でポイされるがオチ。それほど欠陥だらけの軟弱な似非脱原発ロードマップ。
(CO2温暖化による火力を否定するという愚かな選択をしないために、【本物の脱原発なら(後)】で歴史的に指摘された学者の講演会のブログ記事を転載する。)

また、菅直人絡みの脱原発組織があるが、そこはどのような主張をしているのだろうか?

<続く>



放送法http://www.houko.com/00/01/S25/132.HTM#s2
第4条 放送事業者は、国内放送及び内外放送(以下「国内放送等」という。)の放送番組の編集に当たつては、次の各号の定めるところによらなければならない。
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3.報道は事実をまげないですること。
4.意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。

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